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老朽不動産再生手法　7割以上のCO2削減効果　三井不と東大が共同研究

三井不動産は、既存躯体を再利用するリファイニング建築について、青木茂建築工房と協力し、東京大学新領域創成科学研究科の清家剛教授と共同研究を行った。1971年に建てられた賃貸住宅で行っているリファイニング建築計画(東京都新宿区信濃町)を対象にCO2削減効果を検証。既存躯体の約84%を再利用することにより、既存建物を同規模に建て替えた場合と比較し72%削減できることが分かった。同社は、リファイニング建築が建て替えと比較して、脱炭素社会に向けたソリューション提案の一つとなり得ることが共同研究により明らかになったとしている。