老朽不動産再生手法 7割以上のCO2削減効果 三井不と東大が共同研究
住宅新報 2021年9月28日 号 4面

共同研究対象の賃貸住宅の再生後イメージ
リファイニング建築は、既存建築物の耐震性や耐用年数を大幅に向上させ、用途変更や意匠転換などで新築と同水準に再生する手法。同社は、16年から青木茂建築工房と提携し、同物件を含め6物件の賃貸住宅の再生を手掛けている。
今回、共同研究の対象となった物件は、築49 年の旧耐震基準の賃貸共同住宅(9階建て、延べ床面積約2610m2、鉄骨鉄筋コンクリート造、一部鉄筋コンクリート造)を、建物寿命を新築同等とするため、躯体の調査、補修を実施した上で耐震性能を現行法規レベルまで向上させる。また、竣工後の運用時エネルギーも新築同等とするため、サッシ交換や断熱改修などを行う。22年3月の竣工を予定。
リファイニング建築では既存躯体を再利用するため、建て替えよりCO2排出量の大幅削減が可能。今回の共同研究では、リファイニング建築時に使用される建築資材量を算出し、資材の製造時に排出されるCO2排出量を試算した。建て替えの場合も同様に算出して比較した結果、約72%のCO2削減効果が確認できた。





















