飛躍へ、一歩踏み出す　岐路に立ち勝負の年に

　新型コロナへの対応も3年目を迎えた。住宅・不動産業界は、アフターコロナを見据えて、新たな飛躍を遂げることができるのだろうか。今年は岐路に立つ年といえる。

　大手ディベロッパーは新規事業を立ち上げ、不動産分野のみならず広く次の成長分野を模索する動きを積極化している。賃貸住宅に新たな制度が開始され、先駆的な取り組みは賃貸新時代の幕開けにふさわしいものといえるかもしれない。DXはまちづくりのあり方を変え、スマートシティの具現化に向けた取り組みが加速する。不動産仲介においても、DXを活用してクチコミを可視化し、新たな部屋探しの姿を提示し始めている。

　国が掲げるカーボンニュートラルに対応した新たな住まいの姿をマンション、戸建て共に提案する動きが具体化している。大量に木材を使用する中大規模木造建築物も社屋や賃貸マンションが建てられるなど活気を帯び、本格的な普及へ向け、設計者育成などの課題解決に取り組む段階となった。学生寮やトランクルーム、データセンターといった代替資産に資金が向かい、コロナ禍での成長を期待する。飛躍の年に向けた様々な取り組みは始まっている。