連載 記事一覧
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彼方の空 住宅評論家 本多信博 ◇5 コロナから学ぶこと 〝人間産業〟への道 見失わない豊かな感性を
コロナ後の社会に注目が集まる一方で、コロナが収束すれば社会は元に戻るとの見方も根強い。ただそうだとしても、全世界の人々が2年以上も苦しんだ体験から何も学ばないというのもおかしな話である。「いやいや、(続く) -
ひと 現場に寄り添いニーズつかむ 不動産企業向けITサービスを提供するいえらぶGROUP常務 庭山健一さん
不動産事業者向けに、業務支援クラウドサービス事業を展開するいえらぶGROUP(岩名泰介社長)。創業メンバーの1人として、全社を統括する重責を担う。具体的な役割として業務執行や決裁などを挙げ、「要は社内の〝何(続く) -
紙上ブログ不動産屋の独り言608 賃貸現場の喜怒哀楽 坂口有吉 心の病を抱える入居者からの電話 本人の希望通りにするべきか
今から15年ほど前の話。当時賃借していた物件が老朽化していて立ち退くことになった老姉妹が、私が書いた本を読んで「絶対に次の部屋探しはこの不動産屋に」と決めて連絡をくださり、そのご縁で現在、当社管理の部(続く) -
大言小語 個人の意思を第一に
住宅・不動産業界においても、新型コロナワクチンの職域接種に関する取り組みが目に見えて進んでいる。もちろん意図はそれぞれだろうが、地域と共に事業を営む住宅・不動産関連企業だからこそ、事業で関わる人々の(続く) -
今週のことば マンション管理計画認定制度
地方自治体が修繕のための資金計画や修繕積立金状況、総会の定期的な開催など管理組合の運営状況等を評価し、改善の必要がある管理組合には、助言や指導をするほか、必要に応じて専門家を派遣するもの。適正な管理(続く) -
ニュースが分かる! Q&A NFT(ノン・ファンジブル・トークン)の活用 不動産をデジタル化する
友人A CRM(顧客関係管理)、ERP(企業資源計画)、KPI(重要業績評価指標)、SFA(営業の自動化)などの、アルファベット3文字を使ったビジネス会話が増えて、正直混乱するね。 友人B デジタル化でビジネスを変革(続く) -
東京カンテイ 中古マンション価格 1121 新京成電鉄(2) 京成津田沼は二桁上昇
中古マンション価格(3.3㎡単価)の推移 データ提供:東京カンテイ。単位:万円(平均築年数/同専有面積) 駅名 現在 1年前 2年前 二和向台 50(28.4/71.2) 54(続く) -
知って得する建物の豆知識 314 地中埋設物 撤去費用もばかにできない
造成地では関係ありませんが、建替えなどのケースでは整地作業が必要です。まずは旧家屋を取り壊し、必要な植栽や庭石などをいったんは別の場所か、邪魔にならない場所に移動しておきます。大きな樹木などは地上ス(続く) -
不動産現場での意外な誤解 賃貸借編147 古い建物であれば、更新なしの契約ができる?
Q 前回、建物の老朽化が原因の場合は立退料なしの明け渡しが認められることがあると書いてありました。ということは、建物が古い場合には、最初から更新なしの契約を締結することも可能ということでしょうか。 (続く) -
不動産・住宅スケジュール
◎国土交通省が「マンションの管理の適正化の推進を図るための基本的な方針(案)」についての意見募集を行っています(7月15日<木>まで)。 ◎日本ビルヂング経営センターがビル経営研究セミナー「新型コロナウイル(続く) -
明海大学不動産学部 不動産の不思議 学生たちの視点と発見 第389回 持続可能社会の賃貸住宅づくり 長く住みたいと思う要素盛る
【学生の目】 新型コロナウイルスの影響で生活の制約を受ける中で、おうち時間が増え、快適に過ごせる住宅やいろいろな過ごし方ができる住宅が注目されている。大学でもキャンパスに来る学生数を半分にするため(続く) -
ADRの現場から 不動産会社が知っておくべきトラブル解決ノウハウ 171 夏ならではの相談事例 日本不動産仲裁機構
コロナ禍続く2021年も6月に入り、季節は夏を迎えています。夏の特徴としては、梅雨や湿気、そしてもちろん高い気温がありますが、それらはいずれも住環境に影響を及ぼし、これがトラブルにつながるケースも少なく(続く) -
インフラ海外展開の促進へ 国交省 都市開発など10分野で
国土交通省は、インフラシステム海外展開を推進するため、国土交通分野における重要施策や注力プロジェクトをまとめた「国土交通省インフラシステム海外展開行動計画2021」を決定した。20年12月に策定された政府全(続く) -
まちの使われ方に変化地方移住ニーズも 首都圏白書
政府は6月15日、21年版首都圏白書を閣議決定した。同白書は首都圏整備法第30条の2の規定に基づき、毎年国会に報告するもの。2章構成。 第1章は、首都圏をめぐる最近の動向。21年版では「首都圏が向き合う多様(続く) -
緊急事態宣言、9都道府県で解除 政府 感染防止とワクチン接種を強化
菅義偉内閣総理大臣は6月17日、記者会見を開き、緊急事態宣言の解除について説明した。6月20日をもって北海道、東京都、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、福岡県の9都道府県を解除すると共に、感(続く) -
MYCITY オンライン会議を快適に 会議中の〝表情〟を分析
空間解析システム開発のMYCITY(東京都千代田区)は、オンラインでの会議に際して参加者の「表情」を分析できる新たな機能を開発し、5月13日に提供を開始した。オンライン会議を、より快適に運営できるようにする。(続く) -
インフォマート オンライン勉強会開催 帳票手続き電子化急務
商談や受発注、請求、契約などの企業間(BtoB)の電子商取引プラットフォームを運営するインフォマート(東京都港区)は、不動産・住宅業界向けに、BtoBプラットフォームを活用したDX(デジタルトランスフォーメーショ(続く) -
イタンジ 新機能「見積書機能」を搭載
不動産テック企業のイタンジ(東京都港区)は、リアルタイム不動産業者間サイト『ITANDI BB』(イタンジビービー)に、「見積書作成機能」を追加した。利用する仲介会社は、同サイトの登録物件情報に基づいた日割り家(続く) -
セミナー UPDATA 〝アプリ世代〟の部屋探し対応で
不動産テック企業のUPDATA(東京都渋谷区)は、賃貸仲介会社による、現在の若者たち〝アプリ世代〟への最新のアプローチ方法を考えるセミナーを5月25日に開催し、ウェブで配信した。 同社の和田香織氏は、強い(続く)
