総合
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彼方の空 住宅評論家 本多信博 ◇31 住まいという思想 造る側こそ夢を語れ ハードも立地も超えて
「住まいとは何か」と問われて即座に答えられる人は少ない。原始時代ならともかく、「雨風をしのぐ器」との回答に満足する人はいないだろう。「家族の絆を深める場」との回答はファミリータイプの住まいにしか通用(続く) -
目指せ、2拠点生活! 広島・音戸の瀬戸で古民家再生 44 補助金申請で、魅力化アップ(1) 新たな魅力創出には予算が必要
住宅新報 1月18日号 お気に入り古民家アートを目指し 22年に向けて、インバウンド需要は、まだ見込めない。しかし日本人をターゲットにした際に、現状の宿では魅力が不足していると感じる。外国人であれば、ローカル体験を訴求ポイントに据え(続く) -
21年度合格祝賀会開く 総合資格
住宅新報 1月18日号 お気に入り資格専門校の総合資格学院は1月10日、東京・新宿区のハイアットリージェンシー東京で21年度合格祝賀会を開いた。各種試験の合格者約650人が参加した。 21年度の1級建築士試験に合格した同学院の受講生は、全合格(続く) -
新年の会
住宅新報 1月18日号 お気に入りレインズ特化の研修会を 福田泰彦・兵庫県宅地建物取引業協会尼崎支部長 昨年、デジタル庁が発足、IT化・DX化が本格的に進むことで、私たちの生活も大きく変わっていく時代。併せて、1月から近畿レインズが新シス(続く) -
大手デベ2社による海外開発 オーストラリアに初進出 三井不動産 中国で4つ目のオフィス開発 三菱地所
住宅新報 1月18日号 お気に入り三井不動産は、豪州シドニー近郊マッコーリーパーク地区で分譲住宅開発事業 「MAC」(RC造、24階建て、23年に竣工予定)に参画する。同社がオーストラリアで事業参画するのは初。1階には児童保育施設が入居予定で、(続く) -
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ニュースが分かる! Q&A 避難行動につなげるハザードマップへ 「分かる・伝わる」創意工夫を
デスク ハザードマップの「提供」「活用」に向けて国が取り組みを強化している。 記者 国交省が昨年12月、「ハザードマップのユニバーサルデザインに関する検討会」を立ち上げ、様々な立場の人が避難行動に(続く) -
中国山地の中央に位置する中山間地 林産業への構造転換 一般財団法人日本不動産研究所 ニューノーマル最前線 不動産の〝変〟と〝不変〟 第35回 鳥取県日南町
日野郡日南町は、鳥取県の南西部に位置する林業、農業を主たる産業とし、島根、岡山、広島の各県と接する中国山地のほぼ中央に位置する総面積約340平方キロ、人口は約4000人の中山間の町である。全国でも有数のオ(続く) -
不動産・住宅スケジュール
◎不動産適正取引推進機構が講演会「不動産取引における人の死の告知に関するガイドラインについて」をオンデマンドで配信(1月31日<月>まで) ◎滋賀県とマンション管理センターなどが「マンション管理基礎セミナ(続く) -
22年 住宅・不動産景況感アンケート 住宅分野は好調持続 アフターコロナに成長期待も
住宅新報 1月11日号 お気に入り景気改善見通し ワクチン接種の普及で、新型コロナの感染が落ち着きを見せる中で、前回調査に続き、特に成長が期待できる事業分野について質問した。最も多かったのは「DX」、次いで「カーボンニュートラル」「(続く) -
大言小語 コロナに負けない心
案の定、コロナ感染が急拡大してきた。日本では政府も国民も昨年末にかけて気を緩めてしまった結果と思われる。東京では正月早々「東京大神宮」でクラスターが発生するなどやはりコロナへの油断は禁物である。 ▼(続く) -
賃貸住宅修繕積立金損金算入 居住環境改善に寄与 ちんたい議連会長 石破茂氏に聞く
住宅新報 1月11日号 お気に入り昨年11月に開かれた自由民主党賃貸住宅対策議員連盟(ちんたい議連)の臨時総会で会長に再任された石破茂衆議院議員が本紙のインタビューに応じた。 その中で石破氏は、今年からスタートする賃貸住宅オーナーの(続く) -
2022年「寅」不動産市場 投資マネー変調するか (上)〝本社手放す〟動き なお続く 金利動向、資源高、外的要因が懸念材料 コロナ禍も投資機会は拡大へ
不動産サービス大手のジョーンズラングラサール(JLL)によれば、直近21年1～9月期の国内への不動産投資額は前年同期比9%減の3兆1473億円となっている。インバウンド投資額は5714億円と20年通期の1兆5548億円を大幅(続く) -
カーディフ生命保険が意識調査 3年連続で『老後資金』最大不安 住まい「都心派」じわり盛り返す
住宅新報 1月11日号 お気に入りカーディフ生命保険は昨年12月21日、「第3回生活価値観・住まいに関する意識調査」の結果をまとめた。それによれば、「老後資金」(83%)が3年連続で最大の不安となった。前年比2.4ポイント低下したが依然、老後が最(続く)
