大言小語　課題のありか

　米国と中東をめぐる地域情勢の悪化により、石油原料製品のリスクが顕在化している。住宅・不動産業界では特に、住宅設備や建材、塗料等で供給への支障が見られる。頭を悩ませている読者諸氏も多いだろうが、何とか解消に向かうことを願ってやまない。

　▼住宅や住設・建材事業者が資材調達に努力すると共に、国も石油備蓄の活用を含め対応を模索している。特に「流通の目詰まり」を課題視しており、経済産業省や国土交通省による業界団体ヒアリングと併せて、資源エネルギー庁が広く情報提供を募っている。

　▼しかし、「絶対量は足りているのに、途中で滞っているから供給不足になる」と言わんばかりの風潮は引っ掛かる。取材先で漏れ聞いた話では、シンナーの流通事業者が「自分たちも原料調達に苦慮しているのに、目詰まりの元凶扱いされることがあって辛い」とこぼしていたという。

　▼24～25年のいわゆる「令和のコメ騒動」でも、JAや卸売事業者等による供給・価格調整がやり玉に挙げられたが、実情はそう単純ではなかったようだ。〝犯人探し〟で誰かを悪者にして解決を図る手法は分かりやすいが、現実の複雑で重層的な課題を見過ごす危険性がある。深刻な事態ほど、冷静に課題のありかを探るべきだろう。もっとも、中東における国際対立こそ〝犯人〟という構図は否定できず、それさえ〝退治〟できれば、との思いは正直あるのだが。