「フラット35」住宅仕様実態調査　断熱性能向上が顕著　住金機構

　同調査は、直近の戸建て住宅の仕様の実態を調査・分析し、同機構の技術基準や住宅工事仕様書にその成果を反映することで、住生活の向上を図る目的で行われているもの。おおむね5年に1回程度の頻度で行っており、今回は17年度以来6年ぶりの実施。前身は旧住宅金融公庫時代の「住宅・建築主要データ調査」(87年開始)で、07年に現在の調査形式となってからは4回目の実施となる。

　対象は全国の木造軸組工法の新築一戸建て住宅で、今回は22年4月から23年12月までに同機構の技術基準に適合した2633件を集計した。

　同調査の結果を見ると、まず断熱材の厚みの増加が目立つ。「外壁の断熱材の厚さ(グラスウールの場合)」は「100ミリ」が21.1%(前回調査比4.1ポイント減)、「100ミリ超」が45.7%(同14.8ポイント増)で、100ミリ以上の合計は同10.7ポイント増の66.8%となり、全体の約3分の2を占めた。床や屋根・天井の断熱材についても、同様に厚みの増加が確認された。