快適性をトイレから学ぶ　施設のあり方を体現　テナント誘致競争に有利か　労働環境、集客力も向上海外にも示す衛生技術

　「オールジェンダートイレ」や「ジェンダーレストイレ」といった、性別を問わず誰でも利用できるトイレは、都心部の商業施設や駅などの公共施設などで広がり始めているが、近年は、オフィスへの導入も進んでいる。

　文具メーカーのコクヨは、21年2月に品川の自社オフィスビルを「みんなのワーク&ライフ解放区」をコンセプトに〝働き方の実験場〟としてリニューアルした。同社はコロナ下で改めてオフィスの役割が問われる中、様々な気づきや交流の創出を図り、ビルの一部を地域にも一般開放し、ラウンジや公園といったパブリックエリアを新設するなど、よりオープンな施設となった。同施設の2階ロビー脇には男女の区別がない「オールジェンダートイレ」を設置。入口に透明パネルを採用し、ロビーからも手洗い場が見えるなど、死角をなくすことで、安全性の確保を図っている。

　更に、物流施設でもオールジェンダー対応型のトイレを導入する施設が出始めた。三井不動産は昨年2月に竣工した「MFLP市川塩浜Ⅱ」(千葉県市川市)では、多様な人々が共に働ける環境を目指し、多言語対応サイン・礼拝室などと共に、オールジェンダー型のトイレを採用した。