パーソル総研　オンボーディング調査　コミュニケーションの課題顕著

　パーソル総合研究所(東京都千代田区)は20年12月23日、新卒入社社員のオンボーディング実態調査(コロナ禍影響編)の結果を発表した。これは新卒・若手社員のオンボーディング(受け入れ、定着・育成)施策の実態調査で、対象は新卒入社1～3年目の就業者(データ個数は1100件)、育成担当者(同200件)。調査期間は20年11月4日～11月9日。

　新入社員が在宅勤務に対して感じる課題(複数回答)は1位が「同期とのコミュニケーションのとりづらさ」(51.4%)、2位が「自律的に業務を遂行する必要性」(48.9%)、3位が「職場の先輩社員とのコミュニケーションの取りづらさ」(48.6%)と続いた。6位にも「上司とのコミュニケーションのとりづらさ」(46.1%)が挙がり、社内コミュニケーションの不足が顕著だ。

　オンボーディング施策の実施方法(複数回答)では、新入社員の55.2%がオンラインで研修を受講していた。新入社員へのオンラインによるOJTでは、「上司によるOJT」が26.7%、「上司以外の育成担当者によるOJT」が30.7%となった。

　また、在宅勤務実施企業のうち、新入社員の業務能力獲得や定着に対する工夫では、経営層や上司、配属先の先輩社員とのコミュニケーション機会の増加が挙がった。