多用途で進むCLT導入　生産能力は需要の3倍　コストダウン道半ば

　CLTはひき板(ラミナ)を繊維方向が直交するように重ねて接着した大判のパネル。工場で加工して現場に搬入でき、コンクリートのような養生が必要なく、工期の短縮が見込める。鉄筋コンクリートに比べて自重が軽量であり、基礎工事の負担を軽減する。

　日本では16年4月1日に、CLTを用いた建築物の一般設計法が公布・施行。大臣認定を個別に受けずに建築確認での建築が可能となり、使いやすさが向上した。CLTパネルは木造軸組みやツーバイフォー、鉄骨造、RC造など他工法にも展開。個人住宅に加え、福祉施設、賃貸マンション、事務所、空港、バス停など建築用途も広がり、建築物の竣工数は堅調な推移を見せる(グラフ参照)。

　全国8カ所のCLT製造工場(JAS認定)で約4万6000m3の年間生産能力を持つが(20年1月時点)、国内の年間需要量は約1万5000m3と想定されている。本格的な利用促進、普及の拡大には課題もある。