「建築プロデュース」のすすめ　明海大学不動産学部長　中城　康彦　▶(5)　事業の最適解への道しるべ

他の事業手法と比較

　共同ビルを建設すると付加価値が生まれ、XとYの資産価値が上昇する。一方で、共同ビル事業が各権利者に最適な事業手法かどうかは必ずしも自明ではない。権利者には例えば、単独ビルを経営する、等価交換ビルを経営するなど他の選択肢がある。

　共同ビル、単独ビル、等価交換ビルの投資分析を行って不動産事業手法間の比較を行う。併せて不動産以外の投資との優劣も考える。投資分析は各事業手法の将来キャッシュフロー(資金の流れ、収支)の予測に基づいて行う。