2拠点居住　〝住まう〟を叶える(上)　　　「働き方改革」がけん引役に

　このほどリクルート住まいカンパニー(東京都港区)がまとめた「デュアルライフ」の実態調査(左図参照)では、(1)実施者の5割が20～30代、(2)世帯年収別では800万円未満が半数を占めることが特徴として強調された。つまり、富裕層とは異なる若い世代の居住形態として注目度が高まっているということだ。

　同社では「デュアルライフ」実施者を「デュアラー」と定義し、この実施者が全国で1.3%、「今後前向きに検討している意向者」は全体の14%(約1100万人)に上ると推計する(18年11月にスクリーニング調査・全国/サンプル数5万件)。

　昨年末に同社が発表した19年トレンド予測「デュアラー」の根拠データでもあるが、更に1都3県(東京・神奈川・埼玉・千葉)と2府1県(京都・大阪・兵庫)で実施した本調査(分析対象回答数427サンプル)結果を精査したところ、新たに2つの発見があったと同社「SUUMO」編集長の池本洋一氏は指摘する。