ベターリビング　温熱環境シンポで指針　「作用温度18℃」で健康障害防げ

　ベターリビング(井上俊之理事長)はこのほど、経団連会館(東京都千代田区)で「住宅における良好な温熱環境実現のためのシンポジウム」を開催した。同団体の調査・研究報告などを通じ、住宅の温熱環境についての理解と周知を図るための催し。

　調査研究報告では、同団体サステナブル居住研究センターの村田幸隆副センター長のほか、同団体「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」の伊香賀俊治温熱研究部会長(慶應義塾大学教授)と岩前篤構工法・設備評価部会長(近畿大学教授)が登壇。対策として「一番大切」(村田副センター長)な新築住宅のプランニングをはじめ、構工法や暖房・水回り設備などにおける具体的な低温対策を示した。

　更に、特に既存住宅改修時の目標となる「暫定水準案」として、トイレや脱衣室、浴室について、「作用温度18℃以上を確保する」ことが望ましいという研究結果を示した。作用温度とは、室温のほか床、壁、天井などの表面温度の平均を考慮し、人体への温熱環境効果を評価する指標。つまりヒートショックなどの予防のためには、室温だけでなく、住宅の断熱性能や床面の素材などにも気を配る必要があるとした。