トータルブレインのマンション最前線　郊外エリアの商品企画　コスト削減と　生活利便に評価

　建築費の高騰などを背景に、マンション事業はコスト抑制を強いられている。コストのかかる商品企画が制約されるため、魅力付けの難しさも指摘されている。そうした状況下で人気を集めている商品企画はあるのか。エリアによる違いはないか。トータルブレインが首都圏マンションを検証するレポートをまとめた。

　トータルブレインが3月時点で販売中の首都圏マンション(スーモ掲載・モデルルーム開設中の物件)を対象に行った調査によると、共用付加価値を中心とした商品企画として最も採用が多かったのは太陽光発電だ(表)。全591件中92件で採用。採用率は16%だ。特に郊外エリアに限定してみると、174件中35件。採用率は20%に上る。

　太陽光発電の採用は、共用部の電力の一部を賄うシステムが一般的だ。多くがその方式を採用しているため、トータルブレインは「物件の差別化としての目新しさはそれほど感じられない」と指摘。「現況は採用の有無が販売に影響することはほとんどない」と続ける。