カーディフ生命 物価高と老後不安、シニアの住宅ローン判断に影 60歳以降も就業意欲高く

　カーディフ生命保険は、4月28日の「シニアの日」に合わせ、2025年実施の「生活価値観・住まいに関する意識調査」から、シニアのお金や住宅ローンに関する内容を公表した。足元では「物価高」への不安が87.8%、「老後資金」への不安が82.8%に達しており、住宅取得や住宅ローン返済計画を考えるうえでも、家計の先行き不透明感が一段と強まっている実態が浮かんだ。

　調査では、現在感じている生活不安の1位は3年連続で「物価高」となり、前年から5ポイント上昇した。2位も3年連続で「老後資金」が占めた。住宅市場では、金利や住宅価格だけでなく、日常の支出増と老後資金不安が、借入額や返済期間の設定、購入時期の見極めに影響を及ぼす局面が続きそうだ。

　一方で、就業意向のある人の88%が「60歳以降も働きたい」と回答した点は、シニアの住宅ローンを考えるうえで注目される。働き続けたい理由の最多は「生活費をまかなうため」(53%)で、続いて「健康維持のため」(40%)、「趣味や旅行など豊かな生活に充てる資金を得るため」(29%)だった。シニア層にとって就労継続は、生活防衛だけでなく、住まいの維持やローン返済を支える前提条件になっていることもうかがえる。

　反対に、60歳以下での離職を望む理由としては「仕事のストレスやプレッシャーから解放されたい」が39%で最も多かった。年代別では、20〜30代で60歳以下の離職希望割合が44%と他世代より高く、将来の働き方に対する考え方の違いも見られた。長期返済を伴う住宅ローンにおいては、こうした就業観の変化が、若年層の借入志向や返済設計にも影響を与える可能性がある。

　また、「過去にやっておけばよかったこと」では、どの世代でも上位に「資産形成・貯蓄」が挙がった。住宅取得後の家計運営や繰り上げ返済、老後の住み替え資金の確保を見据えると、住宅ローンを単独で考えるのではなく、資産形成と一体で設計する必要性が改めて示された格好だ。60代では「やっておけばよかったと思うことはない」との回答が比較的多かったが、全体としては早い段階からの備えの重要性が際立っている。

　調査は25年10月3日から7日にかけて、全国の20〜69歳の男女2500人を対象にインターネットで実施した。