半数が引っ越しの廃棄に罪悪感 エイブル・ひとりぐらし研

　エイブルホールディングス傘下で一人暮らしを多角的に研究する専門ラボ「ひとりぐらし研究所」は、家具家電のサブスク・レンタル事業を手掛けるクラス(東京都目黒区、久保裕丈社長)及びリユースチェーン大手のブックオフグループホールディングスと共に実施した「ひとり暮らしの引越・リユース意識調査2026」(国内在住の男女20～49歳、26年1月23日実施、有効回答1604人)の結果を公表した。

　引っ越しの際に入りきらない荷物の処分方法を聞いたところ、男女とも30代以上の各年代では「捨てる」が最も多く、過半を占めた。次いで「リユースショップ」「フリマアプリの活用」が続いた。30代・40代の男性はリユースショップの活用が5割に上るなど、手間をかけない即時解決を好む傾向がうかがえた。一方、20代は男女とも「フリマアプリの活用」が最も高く、特に女性は5割超に上った。

　不要品を捨てることへの罪悪感の有無については、罪悪感を「とても感じる」と「やや感じる」を合わせると女性全体の45.2%、男性全体の44.9%に上った。特に20代では女性の49.3%、男性の48.3%とほぼ半数が罪悪感を感じる旨を回答。リユースショップやフリマアプリを活用するなど、循環型の手放し方への意識の高さがうかがえた。

　引っ越しの際の荷造りを始めるタイミングを聞いたところ、男女別各年代とも「1か月前～2か月未満」が最も多かったが、30代・40代の女性の2割超が2カ月前から開始する一方、40代男性の2割強は2週間未満の〝直前派〟だった。

更新・転居のいずれも判断の要因は「経済面」

　また、現在ひとり暮らしをしている回答者(639人)のうち、次回更新について男女とも7割超が更新に前向きだった。特に40代は男女とも更新派は8割強に上り、「絶対更新する」は男性の43.6%に上った。

　更にそれぞれの回答の理由で最も多かったのは、転居派は、男女ともに「家賃を下げたい」、次いで「ライフスタイルの変化」だった。特に「家賃を下げたい」は20代女性、20代・30代男性の過半を占めた。一方、更新派の理由で最も多かったのは、「引越費用(初期費用や引越し代など)をかけたくない」と、転居派・更新派のいずれも経済的な側面が大きな要因となっていることが分かった。

　同社は国内の単身世帯数が総世帯数の約4割に上ったことを受け、昨年7月に単身世帯をターゲットとした新ブランド「ひとぐら」を立ち上げると共に、ひとり暮らしを多角的に研究する専門ラボ「ひとりぐらし研究所(赤星昭江所長)」を開設した。