建設用3Dプリンターの現在地点と未来を講演　Polyuse

　建設用3D(3次元)プリンター開発メーカーのPolyuse(ポリウス、東京都港区)は、山形大学DMN(デジタルマニュファクチャリングネットワーク)研究会が主催し、東京都内で開いたセミナーで、「地方からの施工DX」をテーマに講演した。

　同社は、2022年1月に高知県内で国内初という国土交通省直轄工事で技術を採択され、これまでに全国で建設用3Dプリンターを用いた土木や建築の領域で施工事例を積み上げている。

　当日のセミナーでは、同社代表取締役の大岡航氏が建設業界の現状について、「大阪万博やリニア中央新幹線、IRカジノリゾートなどの新たな建設需要の高まりに対して、建設技能労働者の供給が追い付いていない。逆に、国土交通省の調べで国内では、建設現場に入る技能労働者の43パーセントは55歳以上が占め、2025年には建設技能労働者が約90万人不足すると言われ、貴重な技術の承継も進んでいない。慢性的な人手不足の状況にある。ほかの産業よりも労働時間が長い。高度成長期につくられた国内のインフラ施設は耐用年数の寿命を迎えており、今後一斉に更新時期を迎える」と指摘した。