オフィスビル研　「究極の自由空間」を　変化する働き方に対応　無駄省いた「Jスタイル」追求

　働き方が変化する中、これからのオフィスビルはどうあるべきか。設計や不動産、オフィス家具、法制度などの専門家30人をメンバーとする「2030年ビル～究極の自由空間研究会」で議論が始まった。昨年、「オフィスビル2030～近未来、オフィスビルは必要か」を出版したオフィスビルディング研究所(東京都世田谷区、本田広昭代表取締役)が中心となって発足。その書籍の中でイメージしたオフィスビルを具現化していく。来春をメドに1つのモデルとして「Jスタイルオフィスビルディング」を示す予定だ。

　「Jスタイル」は、オフィス内装を構造体に造り込む従来型とは違い、ビルオーナー側が必要最低限の仕上げと設備を施したシンプルな空間を提供し、テナント側が自分たちで必要な照明器具や家具類を持ち込むスタイル。研究会では、それを実現するための技術やコスト面を検証していく。

　現在は法規制上、建物竣工時には内装まで仕上がっていないと使用開始できないという。ビルオーナーはどのようなテナントが利用するか分からないため、床にはグレーのカーペットを敷き、照度の高い照明を備えた「標準的な仕様」で完成させる。入居したテナントは、自分たちの使い勝手やイメージに合わないと、それを解体し、造り変えていくのが通常。