トータルブレインのマンション最前線　神奈川郊外エリアの市場動向　駅距離と販売状況の関係強く

　「駅近は高値チャレンジ可能。駅遠エリアもバス便充実していればマーケットに」――。トータルブレインがこのほど、神奈川県の郊外部の沿線・エリアのマンション市場を検証したレポートをまとめた。首都圏郊外エリア市場分析としては東京都下、千葉県、埼玉県に続く最終回。レポートでは、他の郊外エリアに比べ、居住者の平均所得などの民力が高目なことなどから、駅近立地は多少価格が高くてもチャレンジが可能と分析。一方、駅から遠い立地でもバス便が充実するエリアであればマーケットはあると指摘している。

　レポートでは沿線ごとに、比較的価格の低かった00～05年時の価格(旧価格)と11年時の価格(現価格)の平均分譲単価を比較して、単価の上昇率を分析した。それによると、上昇率上位は、(1)小田急小田原線(相模大野～本厚木)39.7%、(2)相模鉄道線(星川～かしわ台)26.6%、(3)地下鉄グリーンライン(川和町～日吉本町)25.2%、(4)JR東海道線(大船～平塚)16.7%、(5)JR南武線(八丁畷～武蔵新城)16.2%――と続く。一方、下位は、JR南武線(津田山～稲田堤)マイナス6.4%、小田急江ノ島線(東林間～藤沢本町)マイナス0.8%など。25%以上上昇するエリアがあると同時に、旧価格を下回るエリアもある。沿線によって大きな差がみられている。

　上昇率が高い背景としては、乗降客数が多いなど人気の高い駅から近い立地をはじめとする好立地・高単価物件が、エリア市場相場の平均を引き上げているケースが非常に多いと指摘。また、辻堂や武蔵小杉周辺の再開発などでエリア全体の評価が大きく上昇した例もあると説明する。個別物件の販売状況をみると、特に駅距離などの立地の力と販売好不調との関係が強く感じられるという。