長谷工アーベストの首都圏居住者を対象にした「顧客マインド調査（５月）」によると、東日本大震災から２カ月余りが経過し、消費者の購入マインドが改善していることが分かった。
各項目のＤＩを前回（４月）調査と比較すると、景気について「次第に良くなる」の数値から「次第に悪くなる」の数値を引いた景気動向ＤＩは18ポイント上昇、「買い時だと思う」から「買い時だと思わない」を引いた住宅の買い時感ＤＩも４ポイント上昇。震災の影響で低下した前回調査から、上昇に転じる結果になった。
また、今回新たに調査を実施した日々の暮らしにおける震災の影響については、「まったく感じていない」（８％）もしくは「ほぼ感じていない」（32％）で約４割。長谷工アーベストは、「ライフラインの復旧やほぼ余震が収まってきたことなどから、生活に落ち着きが戻りつつあると実感している様子が窺える」としている。
調査は、５月19日～22日にかけて実施。1687件の有効回答を得た。
