高付加価値商品は好調維持　大手住宅メーカーの22年12月受注金額　注文は3社が前年上回る

　積水ハウスの戸建て住宅の受注金額は前年並みだった。特に好調だった前年下期と同水準で進ちょくしていることから、受注そのものは堅調との見方を示した。高付加価値提案も好調を維持しており、高価格帯の購入層が増加、新築戸建て住宅におけるZEH比率も9割を超えており、環境性能を上げる大型リフォームも好調だった。分譲住宅も各エリアが独自に進めている土地の仕入れが進み、年間を通して順調だった。

　大和ハウス工業は、戸建て住宅・分譲住宅・宅地用土地・集合住宅のいずれも前年を大幅に上回った。ただし、前年同月の一部エリアにおける営業自粛などが影響した。一方、マンションは販売物件数が減少し、既存物件の販売が中心となるといった前月の状況が継続。大規模物件の販売が多かった前年を下回ったほか、物価高の影響で消費者マインドの冷え込みも影響したと見る。

　住友林業は、新型コロナの感染拡大が影響し、展示場来場者数が減少したほか、供給数が限定的な賃貸住宅に大きく影響。前年同期のハードルの高さも相まったほか、顧客の判断が長期化するなど、慎重になっている傾向が見られた。戸建て注文住宅の受注金額も前年同月を下回った。だが、ZEH比率は12月も継続して75%を超えており、棟単価は引き続き高水準で推移している。コロナ拡大の影響による商談遅延などはリフォームでも見られたものの、OB顧客・一般顧客とも中・大型案件の受注は堅調に推移した。引き続き省エネ化などの環境配慮型リフォームに注力する方針だ。

　旭化成ホームズは、前年同月を下回る要因として、昨年10月に大型物件の受注が重なった反動を挙げており、「受注環境が悪化しているわけではない」とする。集合住宅での累計は前年比を上回っているほか、戸建て住宅の高付加価値化や大型化が進み、単価は継続して上昇している。今後は、引き続き高価格帯商品を積極的に展開すると共に、30～35坪のコンパクトな一次取得層向け商品の受注回復についても注力する方針だ。

　注文住宅の受注金額が前年同月を上回った三井ホームは、前年同月の事業環境の厳しさが反動増の要因と見るものの、付加価値型の高単価商品の好調維持と、ボリュームゾーン向け商品の受注回復の結果、戸建て住宅の受注が3カ月連続で前年を上回った。また、賃貸住宅や施設系の大型物件の受注は金額・棟数とも拡大した。モデル以外からの受注も前年比で伸長し、グループシナジーや金融機関の取り次ぎ、既存顧客の紹介などから受注をうまく取り込むケースが見られた。ただし、金利の上昇懸念などもあり、状況の継続については慎重な見方を示した。

※表㊤は、発表資料より作成した主な住宅メーカーの１２月受注速報。前年同月比（単月）、単位は％、△はマイナス。累計比は決算期首からの前年同期比。積水ハウスは１月期、住友林業は12月期、積水化学工業は下期の10月から。大和ハウス工業は22年４月から契約締結実績に変更。