積水ハウスがスマートホームサービス　住設の遠隔操作を導入　関東、関西で今夏から開始

　積水ハウスは今夏、外出先から住宅設備を遠隔操作できるスマートホームサービス「プラットフォームハウス ZERO(仮称)」の提供を開始する。積水ハウスの関東地区、関西地区の新築戸建て住宅から順次拡大する計画だ。同サービスは、間取り図と連動し、IoT機器から温度や湿度、窓の開閉などのデータをパブリッククラウド上に蓄積し、在宅中、外出中にかかわらずスマートフォンアプリから住居などの状態を確認・操作できるというもの。

　玄関施錠やエアコン、照明、給湯、床暖房、窓シャッターの操作、タイマー設定をはじめ、窓・玄関ドアの状態確認や不正開放などを通知する機能、温湿度センサーで住環境を可視化し、熱中症のアラートや火災警報器の鳴動通知などの機能も盛り込む。また、家族の帰宅や外出の通知、機器操作履歴の確認などの機能も搭載する。5月には、重要生活機器連携セキュリティ協議会(徳田英幸会長)が定める、スマートホーム分野のセキュリティレベルの要件を満たした製品を認証するサーティフィケーションマークを取得する方針だ。

　同社は、住環境やライフスタイルなどに関するビッグデータを活用し、健康や学び、つながりといった無形資産を付加する「プラットフォームハウス構想」を推進しており、同サービスは、その基盤となるもの。現在、実証を進めている急性疾患早期対応ネットワーク「HED‐Net」をはじめ、順次、住まいのビッグデータを基に、「レコメンド」「予測」「検知」「分類」などの機能を活用したサービスを拡張・追加する方針。