老後の住まいの備え　「60代前半が適齢期」　三井のリフォーム住生活研レポート

　三井ホームリモデリング・三井のリフォーム住生活研究所(西田恭子所長)はこのほど、「独立シニアの20年住まい学」と題したレポートを発表した。同社の事例を基に、60代以降の夫婦世帯を中心にリフォーム動向をまとめた。単純な設備交換やクロスの張り替えを主としたメンテナンス・リフォームは除き、間取り変更などを伴う費用500万円以上の事例172件(戸建て105件、マンション67件)を分析した。

　それによると、施主の年齢は60代前半が断然多く、56.4%を占めた。定年が60歳から65歳へと移りつつある中、多くの人は老後の住まいの備えを、定年前にすませている様子がうかがえる。レポートでは「大規模リフォームをするには住み手の体力が必要なことと、大きな出費は収入のあるうちに早めに対処しておこうという意識を感じさせる。いわば60代前半がリフォーム適齢期と言える年代層」としている。

　建物の築年数では、戸建て、マンション共に20年以上のものが大半。中でも「20～29年」が全体の約4割で最も多く、次いで「30～39年」、「40年以上」と続く。

　工事内容は水回りの設備類の交換が多く、約9割の人が実施した。次に多いのは、バリアフリー関連の工事。家事動線の合理化や床段差の解消、手すりの設置などを4～5割が実施した。特に戸建てでは、断熱・耐震・省エネといった性能向上と、採光・通風の確保が多く見られた。

　面積の増減でみると、日常的に使うリビング・ダイニングや水回りを充実させ、その分、客間や予備室として利用していた和室は縮小傾向だった。