在宅勤務対応に高いニーズ　リクルート住まいC住宅購入・検討調査　快適性求める傾向も

　リクルート住まいカンパニー(東京都港区、淺野健社長)は6月30日、コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」調査の結果を公表した。同調査は12年から毎年実施しており、今回は新型コロナウイルスの影響を明確化するために実施。対象は首都圏在住の20～69歳の男女(有効回答数1082件)。ウェブアンケート形式で、調査期間は5月17日～21日。

　新型コロナの影響による住宅に求める条件の変化(複数回答。グラフ参照)では「仕事専用スペースがほしくなった」の回答が25%と最も多い。次いで「宅配/置配ボックスを設置したくなった」(24%)の回答となり、同社は通販対応へのニーズが強く出ていると分析する。また、通風、遮音、日当たりなど快適性へのニーズを指摘し、約7割で住まいへの条件変化が起きていると推測する。

　新型コロナの感染拡大が住まい探しに与えた影響(複数回答)では、検討者の7%が「検討を中止」、24%が「検討を休止、いったん様子見」と回答した。「影響はない」の回答が34%と最も多い結果を示したが、「住まい探しの後押しになった」(16%)、「きっかけになった」(15%)の回答も見られた。

　また、8%が「検討している物件の種別が変わった」と回答。この8%における検討種別の変更(複数回答)では、「当初マンションを検討していたが一戸建て検討に変わった」が50%であり、最も多かった。次いで「当初新築を検討していたが中古に変わった」も34%を占めた。