木材活用地盤対策研　地球温暖化緩和を視野に　都内でワークショップ開く

　木材活用地盤対策研究会(三輪滋会長=飛島建設執行役員)は3月12日、東京都文京区の東京大学弥生講堂で、地盤改良と地球温暖化緩和を同時に実現する「丸太打設による地盤対策工法(LP―Lic工法、LP―SoC工法)」のワークショップを開いた(写真)。同研究会は飛島建設、住友林業、ミサワホームの3社で14年3月に設立。丸太打設による地盤対策工法の講習や品質管理を実施。今年で設立5周年を迎えている。

　主催者として、三輪会長は「地球規模で考えると、いかに全体の消費エネルギーを少なくするかが重要。SDGs(持続可能な開発目標)やESG投資にも関連してくる。当研究会はいち早くそれらを標榜して取り組んできた」と開会のあいさつを述べた。

　特別講演では、講師に林野庁林政部木材利用課課長補佐の宮脇慈氏を招へい。演題は「木材利用の促進に向けた取り組み」。宮脇氏は木材生産のコスト構造の課題について、日本と地形や森林所有規模の条件が類似するオーストリアと比較。木材産業の競争力の強化と、森林所有者といった山元への還元が重要と指摘。建築物等における木材利用の促進を説明した。また、宮脇氏は林野庁が立ち上げた「民間建築物等における木材利用促進に向けた懇談会」(通称はウッド・チェンジ・ネットワーク)に言及し、「ここ(ウッド・チェンジ・ネットワーク)を中心に各企業の取り組みをアピール、情報発信をしていければ」と展望した。

　宮脇氏の特別講演に続いて、同研究会理事長で技術委員会委員長の沼田淳紀氏(飛島建設技術研究所主席研究員)は「LP―LiC工法・LP―SoC工法を使った地球温暖化対策・資源対策と安全・安心」を紹介した。

　両工法は丸太打設による地盤改良の工法で、LP―LiCは液状化対策、LP―SoCは軟弱地盤対策となる。沼田氏は木材による温室効果ガス削減の効果や丸太による液状化対策、地中にある木材の耐久性などを説明した。

　CCS(温室効果ガスのCO2を分離・回収し、深海や地中に貯留する技術)の側面から丸太打設による地盤改良について、沼田氏は「自然の力を用いてCO2の吸収ができる。貯蔵も工事の部分でできるので、新たなエネルギーを消費しない。当研究会は持続可能な建設技術を開発し、地球温暖化対策を一緒に行いたい」と抱負を述べた。

　今回のワークショップでは、東海大学の藤井衛名誉教授の特別講演やLP―SoC工法の適用範囲拡大の取り組みも紹介され、約160人が来場した。ワークショップ後には、意見交換会も開かれ、約70人が参加している。