国産材使用は45%超　木住協　木造軸組みで実態調査

　日本木造住宅産業協会(木住協、市川晃会長=住友林業社長)は2月12日、同協会会議室で「木造軸組工法住宅における国産材利用の実態調査」の報告会を開いた。同調査は同工法住宅の国産材利用実態を明確化するために06年度から調査を開始。以後3年ごとに調査を実施しており、今回で5回目。

　住宅供給会社の17年度の国産材の使用割合は45.4%となり、前回調査(14年度供給実績)比13.1ポイント増で過去最高を計上した。部位別で国産材の使用割合が50%を超えるのは土台、大引、羽柄材(間柱)、下地材(構造用合板)の床、壁、屋根となった(表参照)。下地材の床、屋根で国産材比率が大きく増加したが、アンケートの注記に国産材と外国産材の複合の合板は国産材とするという注記が付与された結果、国産材に分類したものが増えたと考察される。

　プレカット会社が国産材を使用する理由(複数回答)では、54.8%が「地産地消の推進」と答え、トップを占めた。続いて53.2%が「住宅会社の要望」と回答している。また、前回調査に比べて、伸び率が高かった回答は「住宅会社の要望」「外国産材に比べ価格が安定している」「品質が良い」の順。伸び率はそれぞれ同24.4ポイント増、同20.1ポイント増、同13.4ポイント増を示した。