スマートマスター試験に1800人　家製協　AI、IoTの普及視野に

　家電製品協会(長榮周作理事長=パナソニック会長)は9月2日と5日、両日合わせ延べ50会場で第5回「スマートマスター」試験を実施した。同試験は「スマートハウス」に対応した人材の養成を目的に同協会が16年9月に創設した資格で、今回は約1800人が受験した。

　試験科目は「スマートハウスの基礎」「スマートハウスを支える機器・技術の基礎」の2科目。前者は建築関係、付設するHEMS、太陽光発電や蓄電池関係などの知識を問うもの。同協会は今年からクラウド、AI、IoTの普及を踏まえ、テキストの内容を一新。後者は今回から科目名称を変更している。

　同試験の合格率は約50%で推移してきた。過去4回の試験で約5000人が資格を取得している。同協会認定センターの森拓生センター長は「家電メーカーの受験者が一巡し、今回の受験者数は若干下がったが、住宅業界では地方の工務店からの受験者が増え始めている。大手ハウスメーカーに対しては業界団体と協議し、どのように有資格者を増やしていくかを考えていきたい」と話し、有資格者の拡大に注力する方向性を示した。