リクルートHD　キーワードは「育住近接」　18年トレンド予測

　リクルートホールディングス(東京都千代田区)がこのほど発表した「2018年のトレンド予測」によると、住まい領域のキーワードは「育住近接」だった。09年の開催以降、今回で9回目の試み。飲食・住まいなど8領域の編集長や総研所長が同社本社で、18年から盛り上がると予測するトレンドを発表した。

　住まい領域で登壇したリクルート住まいカンパニーの池本洋一氏(「SUUMO」編集長)は、共働き世帯が増加の一途をたどり、「職住近接」といわれる都心志向、駅近志向が高まる一方、利便性の高いエリアでの保育園不足や育児に取り組む親の精神的・時間的負担が課題であると指摘。そのような中、「当社調査では保育園や学童保育施設が併設されたマンションであれば、駅からの距離は許容できると答えた人が約35%に上った」(池本氏)という。

　17年には保育園付き分譲マンションは1都3県で約20棟販売。同年10月、保育園不足が見込まれるエリアへの大規模マンション建設の際は、開発事業者に保育施設設置を要請するよう、国から地方自治体に通知することも決定しており、保育園付きマンションの増加の可能性がある。池本氏によれば、「育住近接」はハードとソフトの両面から進むとし、「例えば、事業者視点(ハード面)では、駅徒歩10分のマンションに保育施設という付加価値を付けることで販売促進を行う。一方、ソフト面は居住者のニーズ。集会所や自習室など既存住民の工夫、共助の面でこれから伸びてくるはずだ」と語った。