全体最適で省エネ向上へ　積水化学主催岩船教授が講演「家庭での対策は限定的」　DRや再エネで対応

　積水化学工業・住宅カンパニー主催のエネルギー・環境問題における住宅の役割についての講演がこのほど東京で行われ、東京大学生産技術研究所の岩船由美子特任教授(写真)が現在の動向と展望を語った。

　岩船氏によれば、国の定める省エネ目標において家庭部門への期待は大きいものの、もともと日本の家庭は欧米と比べ生活スタイル的にも省エネであり、対策の余地は限定的だという。その中で省エネを図る場合、躯体性能の向上を第一に挙げたほか、近年の太陽光発電システム(PV)の性能向上を受け、電化推進と家電の省エネ化などが妥当だと話した。

　一方、PVの普及に伴い日没時間帯に電力需要が急激に上昇し、火力発電などでの対応が困難になる「ダックカーブ」の問題についても指摘。対応のため、建物・電気自動車の需要におけるエネルギーマネジメントや既存発電施設の調整力向上など、電力供給系統の柔軟性向上が求められている。加えて、岩船氏はピーク時の電力需要抑制のため、変動型時間帯料金などのデマンドレスポンス(DR)による需要シフト策を紹介した。