下期から受注回復　主要住宅8社15年度受注実績　前年並みの水準維持

　各社が主力とする戸建て注文住宅の受注は、株価の回復やマイナス金利の導入に伴ってローン金利が更に低下したことで、下期に入り住宅展示場への客足が戻り、年度末に向けて受注増に転じた企業の健闘が目立った。ミサワホームは、棟数ベースで上期3.4%減となった戸建て住宅受注を下期4.7%増と盛り返し微増に転じた。三井ホームも富裕層の需要顕在化を取り込み、1棟単価が大きく上昇、前年並みの受注高を確保した。また、相続税増税対策で15年度も賃貸需要が堅調に推移したことから、賃貸供給に強みを持つ積水ハウス、大和ハウス工業が賃貸受注を10%前後伸ばした。

　また単価上昇が続いたことも同期の特徴だ。各社、売り上げ、受注の1棟当たりの単価上昇が多くの企業で見られた。積水ハウスは、戸建て棟単価が3.7%増(売り上げベース)、賃貸棟単価は11.9%増(同)と単価上昇が顕著だった。住友林業は戸建て受注の1棟当たりの単価が約900万円上昇、大和ハウスも戸建て売り上げの1棟単価が1000万円上昇した。

　旭化成ホームズは、グループ会社の杭問題が発生したことを受けて期中から広告宣伝を自粛したことが響き、集客減少から賃貸受注が大きく減少した。一方で、展示場来場が堅調だった戸建てへの影響は軽微にとどまった。ソーラー搭載住宅をはじめとして「エネルギーの自給自足」仕様を全面に打ち出してきた積水化学工業住宅カンパニーは、ソーラー装着率が3ポイントダウンの79%に減少し、受注が伸び悩んだ。