市況回復遅れ、軒並み受注減　主要住宅各社の14年度受注実績

　主要住宅各社の14年度・住宅請負受注実績が出そろった。消費増税に伴う駆け込みによる受注急増があり前の期がハードルが高かったことに加えて、消費者マインドの回復が予想以上に長引いたため、戸建てを中心に大幅な受注減が目立った。

　しかしながら、賃貸住宅や分譲住宅に戦略的に取り組んで、戸建ての減少をカバーした社も見られた。特に相続税の課税強化を受けた賃貸住宅受注には引き続きフォローの風が吹いたものの、受注を増やした社と減らした社とに明暗が分かれた。

　また前期は、資材価格、労務費の高止まり、棟単価の上昇などが目立ったのも特徴。各社、一層のコスト削減や工場生産率の改善などに取り組むと共に、構造体の刷新、投入、エネルギー関連や環境関連の設備導入を促進した。

　期末受注残高を増やしたのは、大和ハウス工業と旭化成ホームズの2社。大和ハウスは戸建ての受注は減らしたものの、分譲と賃貸の受注をそれぞれ大きく増やした。旭化成ホームズは戸建ての減少幅を比較的少なくとどめて、請負全体の受注戸数が初めて2万戸の大台を超えた。住友林業は戸建てを大きく減らした一方で、賃貸住宅が大幅に増加した。

　15年度は、住宅エコポイントの復活やローン減税、贈与税非課税枠拡大というフォローの風に各社大きな期待を寄せる。金利の先高感もうかがえる中、展示場への来場動向も回復基調にあり、景気回復への期待と共に、各社、強気の受注計画が目立つ。