住まい暮らし研　終の棲家調査　〝薄れる住み継ぐ意識〟　次世代見据え住まい提供を

　〝終の棲家〟を次の世代に残していく〝資産〟という考えで住まい選びはせず、世代交代後は売却や賃貸とすることにも抵抗がない柔軟な考え方が、首都圏の住宅所有者の間に浸透している実態がこのほど浮かび上がった。三井ホームの住まい暮らしの研究所(長谷裕所長)が、三井不動産グループ各社が供給した戸建て、集合住宅の居住者を対象に実施した「暮らし継がれる住まいに関する調査報告～居住者主体の住まいのあり方」のまとめで分かった。

　同研究所によると、「世代交代後の住まいを住み継ぐ意識が薄れている。世代交代や売却に備え、資産としての価値を維持することも重要」と指摘。世代交代を見据えた新しい視点で住まいを提供していく責務が住宅供給者にはあると提言している。

　報告によると、戸建て居住者は「終の棲家」を、集合住宅居住者は「転売」をそれぞれ意識し、イメージしながら住まい選びをしている実態や、子どもの独立後は「住み替え」と「住み続ける」の2タイプに大きく分かれる傾向が見られることも分かった。