「住宅産業と医療」でセミナー開く　「健康と密接な関係」　居住福祉学会　政策連携が必要

　日本居住福祉学会(会長・早川和男神戸大名誉教授)は8月5日、東京・平河町のホテルで、関東支部(鈴木静雄支部長)主催の居住福祉セミナーを開いた。テーマは「住宅産業に医療を、医療政策に住環境を」。住宅、居住環境と健康・医療の関係を中心に、連携した政策が必要であることなどについて議論を深めた。住宅・建設・不動産、医療福祉関係者ら約70人が参加した。

　セミナーはまず、国土交通省住宅局安心居住推進課長の中田裕人氏が「超高齢化社会の住まいと住宅政策～福祉との連携によるスマートウエルネス住宅の実現に向けて」と題して講演。その中で、具体的には「(1)サービス付き高齢者住宅をもっと増やす、(2)スマートウエルネス拠点整備事業、(3)先駆的モデル事業―の支援を行う。医療や福祉との連携などを含め、住生活基本計画の見直しなどに取り組んでいく」考えを示した。

　続いて、坊垣和明・東京都市大都市生活学部長が「健康と住まいを考える」をテーマに講演。同氏は国土交通省健康維持増進住宅研究委員会副委員長を07年から7年間務めた。「病気にならない家とか居るだけで健康になる家を求めてきたが、その結論は得られるまでに至らなかった」と述べた。研究成果として「健康維持増進住宅のすすめ」を出版(09年10月)した後、「構成要素リスト」や住宅の健康性能を簡便に把握できる「健康チェックリスト」や「エビデンス集」を作成したことを紹介した。

　次に、元ナースから一級建築士になったドムスデザイン社長の戸倉蓉子氏が「ナイチンゲール看護覚書から学ぶこれからの住まいと医療環境」について講演。手がけた事例として、世田谷区内のコミュニティの生まれる賃貸マンションと千葉県君津市の「街になる産院」を紹介した。

　フローレンス・ナイチンゲールの看護覚書(1860年)が指摘する環境の5つのポイントは、(1)新鮮な空気(2)陽光(3)暖かさ(4)清潔さ(5)静けさ――だが、戸倉氏は「今日的には、六番目に『感動』を加えたい。これからは建築と医学を融合させたもの、人間を真ん中に置いた環境づくりが必要だ」と訴えた。