創エネ、オール電化を上回る　富士経済調べ　太陽光発電が牽引

　富士経済がこのほど調査した「創エネ住宅とオール電化住宅動向」によると、12年度に供給された創エネ住宅(太陽光発電または家庭用CHP<エネファーム、エコウィルなど>を設置する住宅)は42.4万戸となり、オール電化住宅の40.0万戸を上回ったことが分かった。

　固定価格買取制度の開始や節電などで創エネ住宅への関心が高まりを見せ、前年度を49.8%上回った。内訳としては、96%が太陽光発電を設置する住宅となっている。家庭用CHPについては、12年度は8%の割合だが、20年度には24%へと拡大するとの予想だ。太陽光発電と併設するW発電の割合も、4%から10%に拡大すると見込んでいる。

　なお、創エネ住宅の普及は今後も進み、20年度は84.9万戸、25年度には112.4万戸が供給されると予測している。25年度には、累計で1176.2万戸になる見込みだ。