トータルブレインのマンション最前線　分譲価格高騰で賃貸回帰

　トータルブレインは、首都圏の賃貸マンション市場に関する3月度の月例レポートをまとめた。東日本不動産流通機構(レインズ)のデータを基にして、賃貸の成約動向を分析した。賃貸マンションの成約件数は、分譲マンション価格が上昇した16～18年に全エリアで増加した。購入を見送る層が賃貸へ流入したことが要因とみられる。その後、20年以降は、コロナ禍による転居需要の減少で成約数が急減し、低調に推移していた。

　23年にはコロナ前の水準まで回復した。更に24年以降は分譲価格の高騰を背景として〝購入断念層〟が再び増え、賃貸成約数は急伸した。足元では、16～18年のピークを上回る水準に達している。加えて、分譲市場の供給の減少も賃貸需要を下支えした可能性がある。エリア別では、21～23年に東京23区の成約割合が60%台まで上昇した。その一方で、24～25年は都心賃料の上昇を受けた形で埼玉や千葉など郊外のシェアが回復。賃貸需要の外延化が進んでいる。