トータルブレインのマンション最前線　商品企画2024年　ZEH化比率、首都圏は4割

　トータルブレインはこのほど、「商品企画2024～商品企画は今後どこに向かうのか」と題したレポートをまとめた。建築費の高騰で年々、商品企画への取り組みが難しくなっているのが現状。同レポートではそうした中で、24年のディベロッパー各社の商品企画の傾向を分析すると共に、今後の方向性を探った。

面積は下限水準か

　まず、コロナ以降(20～24年)の首都圏市場の間取りと面積の変化を分析した。それによると、供給量は従来の4万戸台に対し、20年以降は2万戸台後半に減少。21年はコロナ下の持ち家志向で3.3万戸台に伸びたが、22年からは再び減少。新築マンションの供給は減少傾向が一層強まっている。価格面では23年に大幅上昇。都心億ションが増加し、平均単価は400万円前後、平均価格が8000万円前後に上昇している。単価上昇に伴い平均面積が「70～75m2」→「65m2台」に縮小し、20年以降は「65～66m2」で安定している。同レポートでは「グロス圧縮傾向は強いものの、面積は下限水準か」としている。