トータルブレインのマンション最前線　23年・首都圏販売実態検証　郊外中心に〝苦戦〟増加

　トータルブレインはこのほど、「2023年首都圏マンション販売実態検証」と題したレポートをまとめた。23年は「建築費はますます上昇し、販売価格が下がる可能性が全く感じられない中、販売は高値チャレンジが継続」(同社)のように価格上昇が続いた年。こうした23年に新規発売された物件について、ディベロッパーに売れ行きをヒアリング(「好調」「まずまず」「苦戦」の3段階評価)し、その好不調要因を分析した。コロナ下の需要増で郊外市場が一気に回復し、22年までは全エリアで販売好調だったが、今回は郊外を中心に苦戦物件が出始めていることが分かった。

「好調」比率は22年同等

　23年のヒアリング対象物件339物件(22年は371物件)のうち、286物件について回答を得た。「好調」は46.2%(22年は46.3%)、「まずまず」は39.5%(47.5%)、「苦戦」は14.3%(同6.2%)だった。前年に比べて「好調」比率は同水準だったが、「苦戦」比率の上昇が目立った。供給の半分を占める23区が好調だったため、首都圏全体での売れ行きの変化は少なめに映るものの、郊外を中心に販売のスローダウン傾向が強まっているようだ。