トータルブレインのマンション最前線　21年の首都圏マンション販売実態　全エリアで販売好調、今後の市場には懸念も

　トータルブレインはこのほど、「21年首都圏マンション販売実態検証～新規発売物件の販売状況と好・不調要因検証～」と題したレポートをまとめた。21年(1～11月、以下同じ)に販売された全物件についてヒアリングを行い、売れ行きの好不調やその要因、物件の傾向などを分析している。

　まず全体の傾向として、「首都圏の全エリアにおいて、21年の販売は満遍なく好調だった」と同社の杉原禎之副社長は総括する。同年に供給された全354件のうち287件について回答を得たところ、販売が「好調」だったものは55.7%(160件)、「まずまず」は34.5%(99件)、「苦戦」が9.8%(28件)。前年は「好調」が43.7%、「苦戦」が19.0%だったことと比較すると、販売状況は全体的に好転していると言える。

　更にエリア別で見ると、特に「東京23区内」は「好調」が61.2%で「苦戦」が3.9%と良好な売れ行きを見せている。また「東京都下」では「苦戦」が前年の36.7%から0.0%となり、販売状況の好転が顕著な様子。そのほか「神奈川県」「埼玉県」「千葉県」では「好調」が過半数となっており、総じて市況の活発な1年だった。