トータルブレインのマンション最前線　20年首都圏売れ行きヒアリング　郊外エリアで販売好転

　マンションコンサルティングのトータルブレインはこのほど、「20年首都圏マンション販売実態調査」と題したレポートを発表した。20年に新規発売された物件について、売れ行き状況をディベロッパーにヒアリング(「好調」「まずまず」「苦戦」の3段階)し、その好不調要因を分析した。

　それによると、ヒアリング対象物件数は303物件で、前年比15%減少した。そのうち回答のあった252物件の状況を見ると、「好調」が43.7%(前年37.8%)、「まずまず」が37.3%(同42.8%)、「苦戦」が19.0%(同19.4%)で、前年に比べて好調比率が上昇した。新型コロナの影響で年前半は供給が大幅に落ち込んだが、後半では逆に賃貸からの住み替え志向が強まり、全体的には好調な販売状況だった。エリア別では、東京23区は好調が継続し、郊外では販売が好転した。

　同レポートでは、その近郊・郊外部について、販売好調物件と苦戦物件の傾向を比較分析した。東京都下エリアでは、好調要因は駅に近い立地(平均徒歩6.5分)やグロス価格(平均面積55m2)がポイントで、苦戦要因も価格の割高感、立地の良し悪しに加えてグロス価格(平均66m2)の設定が重要となっている。