トータルブレインのマンション最前線　18年首都圏売れ行きヒアリング　若干好転も判断基準が低下

　マンションコンサルティングのトータルブレインはこのほど、「18年の首都圏マンション販売実態検証」と題したレポートをまとめた。新規に発売された物件について、売れ行き状況をディベロッパーにヒアリング(「好調」「まずまず」「苦戦」の3段階調査)した。それによると、前年よりも「好調」比率が4ポイント上昇し、エリア別では都下以外のエリアで販売好転が見られた。ただ、「実感値では昨年よりも販売が悪化している感覚が強い。ディベロッパーの売れ行き判断基準が低下していると考えられる」(同社)と分析している。

　今回のヒアリング対象物件は435物件で、回答物件は367物件(回答率84.4%)。17年とほぼ同じボリュームだった。回答結果は、「好調」33.8%(17年29.5%)、「まずまず」42.8%(同47.2%)、「苦戦」23.4%(同23.3%)。エリア別に見ると、都下が苦戦(好調20%で苦戦66%)したものの、他のエリアは好調比率が30%台に回復した。

　同レポートでは、エリア・商品ジャンル別に販売状況を分析している。