トータルブレインのマンション最前線　首都圏市場動向(上)「18年前半戦の総括」　郊外ファミリー、一部で販売好転

　マンションコンサルティングのトータルブレイン(久光龍彦社長)はこのほど、「首都圏マンション市場の18年前半戦と、後半戦以降の課題と展望」と題したレポートをまとめた。2回に分けて紹介する。

　今回は18年前半の市場総括。全体的には、昨年からの販売停滞状況が継続したものの、個別に発売物件を分析すると、以前は売れ行きの好不調の二極化が都心と郊外で鮮明だったが、今回は2つの変化が見られたという。1つは、価格の高止まりによって都内・都心部でも販売スピードが低下した点。もう1つは価格調整によって郊外でも一部で売れ行きが好転した点だ。

　同社が販売現場(全287物件)を対象に実施した売れ行き状況のヒアリング結果によると、全体では「販売好調」が28%(前年28%)、「まずまず」が51%(同50%)、「苦戦」が21%(同21%)で、前年と比べてほとんど変化が見られなかった。ただ、エリア別では、神奈川(「好調」比率22%→35%)や埼玉(同16%→45%)で販売が好転。一方、東京23区は売れ行きが低下(同37%→25%)した。「市場相場の高止まりで、東京23区は販売スピードダウンの傾向が強まっている」(同社)。