首都圏マンション　激戦地を行く　トータルブレインの分析　(1)　東京中央区・江東区湾岸エリア　価格高止まりで販売苦戦の声

　首都圏マンションは今年、供給戸数の大幅増加が予想されている。過去3年(10～12年)の年間4.5万戸前後から10%以上増加する5万戸台前半になると見られている。一方、過去3年も年間8万～9万戸供給された00年代前半と遜(そん)色のない供給が続いた場所がある。都内・近郊部などの人気エリアだ。全体の供給が増加するならば、都内などは激戦エリアがますます増えると見られる。トータルブレインが、そうした供給激戦エリアにおける直近の成功物件と苦戦物件を検証したうえで、激戦市場の現状を探った。

　東京湾岸エリアは、首都圏最激戦市場の1つだ。そして11年以降、この市場に供給するディベロッパーからは、「販売苦戦」という声が少なくない。

　東京湾岸エリアは、大型の倉庫や工場跡地での開発が多く、大型物件の供給が中心だ。直近を見ても供給戸数は多い。11年以降は、中央区エリア(月島・勝どき駅周辺)で年間600戸程度。おおむね200～400戸で推移した00年代と比較しても増加している。江東区エリア(豊洲・辰巳・東雲・有明駅周辺)は、年間1000戸を超える。トータルブレインによれば、13年以降も供給予定材料が多く、「今後ますます供給激戦のエリアと言える」。