築31年以上で雨漏り6割超　さくら事務所

　個人向け総合不動産コンサルティング・ホームインスペクションを手掛けるさくら事務所(東京都渋谷区、山本直彌社長)は4月7日、中古戸建て住宅のホームインスペクション(第三者検査)における築年帯別の不具合指摘率を公表した。2025年に同社が実施した検査結果を基に集計したもの。

　築31年以上の中古戸建てでは雨漏りの指摘率が65%を超え、主要5項目の中で最も高かった。傾きについても約半数の物件で確認されるなど、築古物件では構造や外装に関わる不具合の発生率が高まる傾向が明らかとなった。その他の項目でも、おおむね3軒に1軒の割合で何らかの不具合が見られた。

　築年帯では、雨漏りは築11年を境に指摘率が上昇し、築31年以降は6割を超える水準となる。シロアリや腐食、傾きも築21年前後から指摘率が高まり、経年と共に増加する傾向が確認された。一方、水漏れについては築浅でも一定割合で確認され、施工不良や設備劣化など複合的な要因が背景にあると見られる。