Z世代 賃貸不満は「寒さ」　断熱向上や「食」で差別化を

　住宅改良開発公社は、Z世代(24年現在18～26歳)を対象とした賃貸住宅居住者調査の結果を公表した。コロナ後の24年1月、千葉大学に調査研究を委託して実施。賃貸住宅に居住する全国41都市の1500人から回答を得た。

　Z世代は、デジタルネーティブとも呼ばれ、成長期には環境問題や多様性の尊重など社会的・文化的変化を受けてきた。同調査によると、自身が生まれ育った実家の品質から、現在暮らす賃貸住宅との間に強いギャップを感じている点が分かった。具体的には、住宅への不満では3人に1人が「冬寒い」(32.9%)と回答。続く「隣の音が聞こえる」「収納が狭い」「家賃が高い」(22.3～24.5%)などに差をつけた。

　賃貸生活を送る上では「毎日料理する」が34.5%、「週2～3回」を含めると6割を超え、自炊派が目立った。「料理がしにくい」という不満、食事サービスや共用部分へカフェ施設を求める声もあり、住生活における「食」の関心が高くなっている。その理由について同公社住まい・まち研究所所長の松本眞理氏はコロナ禍でのコミュニケーションのあり方の変化に注目。「先輩後輩の縦のつながりが希薄となり、友人を部屋に呼ぶという回答も少ない。物価高といった経済的要因も加わったため」との見方を示した。