トータルブレインのマンション最前線　24年の販売実態検証　23区は好調継続、郊外部は苦戦

　トータルブレインはこのほど、「2024年首都圏マンション販売実態検証」と題したレポートをまとめた。24年に新規発売された物件について、ディベロッパーに売れ行きをヒアリング(「好調」「まずまず」「苦戦」の3段階評価)し、その好不調要因を分析した。昨年同様、価格上昇が続くマンション市場。東京23区は好調を継続し、郊外の販売低下傾向が進んでいることが分かった。

　今回のヒアリング対象は330件で、前年に比べて物件数はほぼ横ばい。うち282物件について回答を得た。全体では「好調」が43.6%(前年調査46.2%)、「まずまず」が38.2%(同39.3%)、「苦戦」は18.1%(同14.3%)で前年と比べて大幅な変化はなし。ただエリア別に見ると、東京23区は「好調」が53.0%(前年53.3%)、「まずまず」が38.5%(同38.0%)、「苦戦」が8.5%(同8.8%)で、好調を継続しているが、それ以外のエリアは概ね「好調」比率が30%台に低下し、「苦戦」比率が20%～30%へと上昇した。22年までは全エリアとも販売好調だったが、価格が上昇した23年以降、郊外部から販売が低下傾向となり、24年はそれが更に進んだ。同社では「都心に比べて郊外部の顧客の購入体力は上昇していないため、面積をいくら圧縮してもグロス価格が購入体力とのミスマッチを起こしている」と分析している。

　そうした中で「好調」と回答した物件の特徴を見ると、東京都下では坪単価400万円台の高単価商品が中心。駅近立地の40～50m2が多く、面積を徹底的に圧縮しているため4000万～5000万円台の1次取得者の購入体力の上限に収まる物件が多く見られた。