トータルブレインのマンション最前線　建築費高騰下の商品企画　グロス圧縮一辺倒からの脱却必要

　トータルブレインはこのほど、「商品企画2023～建築費高騰の中、商品企画は今後どこに向かうのか～」と題したレポートをまとめた。新築分譲マンションについて、エリア別に面積・間取り構成の推移を分析すると共に、今年の特徴的な企画事例を列挙した。

　コロナ以降(20～23年)の首都圏全体の動向を見ると、供給戸数(不動産経済研究所データ)は20年に2万7228戸だったものが21年にはコロナ下の持ち家志向で3万3636戸に伸びた。しかし22年からは再び減少し、23年も2万7000戸(1～9月分を基に推計)で、減少傾向が強まっていることが分かる。

　面積構成は、コロナ以降、30～60m2台のコンパクト～圧縮ファミリーの割合が増加し(29%→52%)、70m2以上の広めタイプが大幅に減少(72%→47%)している。また商品構成(間取り)を見ると、17%を占めていた4LDKのシェアがわずか4%へと低下。一方で1LDK・2LDKのコンパクト商品のシェアが増加(20%→32%)している。特に23年は2LDKの割合(17%→21%)が増えた。これはDINKSやパワーカップル向けの商品企画が増えていることを示す。更に、間取り別面積を見ると、全間取りで縮小している。20年以降は、1LDK(40m2→30m2台)、2LDK(60m2→50m2台)など特にコンパクト系商品の面積圧縮が進んでいる。