モデルルーム集約化が加速　デベと顧客の双方に恩恵　要因は複合的、〝攻め〟の動きも

　物件ごとにMRを設ける従来の手法は、開設コストや人件費の面でディベロッパー(以下デベ)にとって負担が重くなっていたことは間違いない。近年の土地取得費用の増加や人件費の上昇により、特に首都圏では物件価格の高騰が続いている。削れるコストは削っていきたいというのが各社の本音であろう。

　マンション市場の調査・分析に定評のあるトータルブレインの杉原禎之副社長は、「MR集約化の動機として考えられるのは、やはり第一にコスト削減」と見る。また「物件の小規模化が進み、事業採算性を考えると全物件で個別MRを設けることが難しくなっている」点も指摘。物件価格を抑える工夫の一環としても、MR集約の具体化･加速化が進んでいる様子だ。

　加えて、「開発自体も好適地の取得が難しい中、近隣でMR用の物件も確保することが厳しくなっている」(準大手デベの現場社員)という事情もある。こうした状況に対応する〝守り〟の戦略として、MRの集約化は有効な手法と考えられる。