既存杭が土地活用拒む　日本杭抜き協会　東京都内で勉強会開催

　土地活用の上で障害となっている構造物基礎の〝既存杭〟の対策に乗り出している日本杭抜き協会(東京都目黒区)はこのほど、勉強会『杭抜き・杭抜き地盤改良を考える』を東京・府中で開催し、80人余の会員が参加した。既存杭の撤去や再利用などに関する現場からの報告、工法や埋め戻し材などの最新情報を講演形式で紹介した。

　開会に際し、同協会代表理事で芝浦工業大学土木工学科教授の稲積真哉氏(写真(右))は、「解決すべき課題は山積している。今春に発足したばかりの協会だが、積極的、活発な議論により、既存杭の撤去や処理の最適な方法を導いていきたい」と強調した。

　同協会専務理事でマルシン社長の桑原秀一氏(写真(左))は、既存杭問題の背景として、「建物新築時の基礎の施工図はあるが、実際の現場での杭の打設位置と同じとは限らない。正確な情報の履歴が引き継がれずに、どこかで紛失している多くの場面に出会う」と問題点を指摘した。

　更に、杭が地中で真っ直ぐでなく斜めに打設されている場合が、杭を引き抜いても残置させてしまう原因の可能性が高いとして、「最適な工法や埋め戻し材などの研究を進め、後世に問題を残さない好循環の仕組みをつくる。地中の既存杭を残していけば、土地活用が将来できなくなる」と警鐘を鳴らし、危機感や問題の深さを広く社会に伝えていく会員の総意を確認した。