新築マンション、大手7社サイト調べ　購入検討理由トップは資産性　消費増税控え「買い時感」も　新築、中古両方検討者44%

　大手7社で構成する新築マンションポータルサイト「メジャーセブン」が全国のマンション購入意向者を対象に実施した「意識調査」によると、現在マンション購入を検討している理由のトップは「資産を持ちたい・資産として有利」(20.6%)で、「もっと広い住まい」(19.1%)「もっと交通の便の良いところ」(18.2%)が続いた。トップ3は前年調査と変わらず、資産性、広さ、利便性が重要な要因であることが改めて浮き彫りになった。

　調査は構成する住友不動産、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンスの7社会員に昨年12月に実施。有効回答者は3088人(男性2087人、女性1001人)だった。

　購入を検討する理由の他の項目では「通勤に便利な場所に住みたい」(16.6%)、「魅力的な物件や物件広告を見た」(12.1%)、「今の家が古いから」(10.2%)が前年より順位を上げた。

　次に「理想とするマンションのタイプ」も前年同様、(1)信頼できる不動産会社が分譲(60.1%)、(2)信頼できる建設会社が施工(59.1%)、(3)管理会社が信頼できる物件(54.3%)がトップ3。その他項目では「高層、タワー」(24.7%)、「大規模戸数」(22.4%)が前年より順位を上げた。

　また「今、購入すべきタイミングかどうか」を聞いたところ、「買い時だと思う」(10.4%)と「どちらかといえば買い時だと思う」(31.5%)を合わせた買い時派は41.9%。前年(45.8%)より減ったが、全体の4割以上の水準を維持した。「買い時だと思う」人にその理由を聞くと、「現在の住宅ローン金利が低水準」(62.1%)と「19年10月に消費税が増税予定」(40.6%)が他を引き離し、特に消費税増税が前年より6ポイント以上増加したのが目立った。

　このほか、新築マンションと中古マンションの両方を検討している人(43.8%)は「新築のみを検討」(49.3%)している人より少ないが、半数近く存在することも分かった。「両方検討」している人に基準を聞いたところ、「物件価格、諸経費などを含めた価格面」が80.7%で最も多く、次いで「物件の立地<広域視点>」(72.3%)、「物件の立地<狭域視点>」(54.1%)が続いた。広域立地を絞った上で、物件ごとの価格の妥当性を比較検討している様子がうかがえる。