健康と住宅の関係性でシンポ開く 「住と健康」の重要さ広く国民に 健康・省エネ国民会議が都内で
住宅新報 2017年12月5日 号 4面

「住宅産業の役割」をテーマに議論が行われたパネルディスカッション
一般社団法人健康・省エネ住宅を推進する国民会議(上原裕之理事長)が主催する「健康・省エネシンポジウム」が11月29日、東京・後楽の住宅金融支援機構す・まいるホールで開かれた。健康と住宅の関係性から〝とうきょう〟の長寿社会を考える―がテーマ。「とうきょう健康・省エネ住宅推進協議会」(会長・坂本雄三東大名誉教授)が企画、運営した。
慶応大理工学部の伊香賀俊治教授が「幼児から高齢者まで健康に暮らせる、暖かい住まいの調査報告」と題して基調講演。家の寒さと心筋梗塞・脳卒中・肺炎の関係と、欧州と日本の取り組み。断熱による暖かい住まいが高齢者や幼児の健康や身体活動などにもたらす効果を解説。室温が18℃以上か未満かが温熱環境と健康の大きな分かれ目になると指摘した。
「健康長寿社会を実現するための住宅産業の役割」をテーマとしたパネルディスカッションにはパネリストとして坂本氏、池田浩和・岡庭建設専務取締役、鈴木靜雄・リブラン取締役会長、戸倉蓉子・ドムスデザイン代表が出席。上原氏が進行役を務めた。





















